手口としては、悪意のある者がルーターを不正操作し、VPN機能やDDNS機能などといった搭載機能を有効化するというものだという。

この手口は、これまでの対策では防ぎきれないのだといい、新たな対策方法を紹介するとともに、公衆無線LANに関する注意も呼びかけている。

最近では、さまざまなところで提供されている便利な公衆無線LANだが、利用したものが暗号化されていない場合、通信内容を第三者が閲覧できてしまうこともあるという。

警視庁は、公衆無線LANを利用して通信を行う際には、個人情報など第三者に見られたくないやり取りは避けるように述べている。

これまでは、「購入した際に決められている管理用パスワードを複雑なものに変更する」、「自動更新機能を活用するなどファームウェアを最新のものに保つようにする」、「ルーターが古くなったなどの理由からサポートされなくなった場合には買い替えを視野にいれる」といった対策でよかったという。

しかし、今回確認された攻撃方法は、身に覚えのない設定が有効になっていないか確認するという対策をとらないと防ぐことができないようだ。

もし、身に覚えのない変更などを確認したら、ルーターの初期化など対処をする必要があるため、家にルーターを設置しているという人は対策や対処法を一度確認しておくとよいだろう。

【関連リンク】

・家庭用ルーターの不正利用に関する注意喚起について(警視庁)
https://www.keishicho.metro.tokyo.lg.jp/kurashi/cyber/notes/router.html

・Wi-Fi（無線LAN）ルーターをお使いの方へ(警視庁)
https://www.keishicho.metro.tokyo.lg.jp/kurashi/cyber/security/cyber401.html

TEXT：PreBell編集部
PHOTO：iStock