くふうAIスタジオ（東京都港区）の調査によると、国内の大手マッチングアプリの課金利用者数は高水準で推移している。同社が家計簿アプリ「Zaim」のデータを活用して調べた。

2019年のマッチングアプリ利用者数を100とすると、2021年には180まで大幅に増えた。現在は150程度に落ち着いているものの、コロナ禍前と比べると50%増えたことになる。

特に課金利用者の増加が目立つのが20代だ。課金利用者のうち、20代が占める割合は2022年で27.6%。2019年の16.3%から10ポイント以上も増加した。

婚活サービスを手がけるOmiai（東京都渋谷区）が2022年に実施した調査によると、20代のうち23%がマッチングアプリを使ったことがあることがわかった。「合コン」に参加したことがある人は9%で、婚活や恋活のオンラインシフトが進んでいることが分かる。

マッチングアプリでは、自分の顔写真や趣味、仕事などの情報を載せ、希望の条件にマッチする相手を探す。お互いに「いいね」をした相手とはメッセージのやりとりができる。

手軽にパートナーを探すことができるが、問題点もある。2022年に「マッチングアプリ」に関連して調べられた単語のうち、9割が「疲れる」「難しい」などのネガティブな言葉だった。条件の良い人に「いいね」が集中し、なかなか相手とマッチングできない人も多い。

また、オンライン恋活・婚活市場が拡大するにつれて、詐欺被害も増えている。国民生活センターによると、マッチングアプリなどをきっかけとする投資詐欺の相談件数は2021年度で187件と、2019年の25件から大幅に増加した。

厳重な本人確認制度を設けるなど、安全性の確保が急がれる。

【関連リンク】

・恋愛・結婚、デジタルで変化（日本経済新聞）
https://www.nikkei.com/article/DGKKZO73741300Q3A820C2TL7000/

TEXT：PreBell編集部
PHOTO：iStock